ビットコインを購入するには「ウォレット」が必要

ビットコイン(BTC)は、2009年に初めて登場しました。当時と比べると、現在は暗号資産の普及が進んだことで、暗号資産取引所、アプリ、証券会社など、様々なプラットフォームで簡単にビットコインを購入できます。

ビットコインを購入すること自体は手軽になりましたが、基本的にはまず、ビットコインなどの暗号資産を保管するための「ウォレット」を取得する必要があります。これは、お金を管理するために銀行口座や財布を使う事と似たようなものと考えていいでしょう。

ウォレットは、常にインターネットに接続されている「ホットウォレット」と、インターネットから隔離された「コールドウォレット」の2種類に分けることができます。

ホットウォレットには代表的なものが3種類あります。

  • デスクトップウォレット:パソコンにインストールすることで使用するもの
  • モバイルウォレット:スマホアプリで提供されているもの
  • オンラインウォレット:特定のウェブサイトで提供されているもの

代表的なコールドウォレットは以下の2種類です。

  • ハードウェアウォレット:ウォレットとして使用されるために開発された専用の電子機器
  • ペーパーウォレット:アドレスと秘密鍵がプリントされた紙媒体のウォレット

ウォレットを使用する上で、理解しておくべきことが一つあります。それは「ウォレット自体にビットコインが保管されているわけではない」ということです。また、ウォレットを使用する際、同時に「秘密鍵」と「公開鍵」についても知っておくべきです。

銀行預金で例えると、「ウォレット」が預金口座、「公開鍵」が口座番号、「秘密鍵」が暗証番号にあたります。

ウォレットには、ビットコインのアドレスにアクセスするための「秘密鍵」が保管されています。これらのデジタルキーは、ビットコインの取引をする際に必要になり、もしユーザーがこの「秘密鍵」を失うと、実質的にビットコインへのアクセスも同時に失うことになるので、管理には注意が必要です。

つまり、暗号資産を持つ=暗号資産取引に関する秘密鍵などのデータも持つ、ということになります。

代表的なビットコイン購入方法:取引所を利用する

ウォレットについて理解を深めたところで、ここからはビットコインの購入方法について詳しく解説していきたいと思います。

ビットコインを購入する上で、最も簡単な方法は、暗号資産取引所を利用することです。暗号資産取引所とは、ドルや円などの従来の法定通貨や他のデジタル通貨を使用することで、ビットコインなどの暗号資産を売買することができるプラットフォームです。

暗号資産取引所を利用する場合、その取引所のプラットフォーム上でアカウントを作成する必要があります。顧客情報管理(KYC)やマネーロンダリング防止(AML)の手続きなど、取引所がユーザーの身元を確認するための作業を行います。

これには基本的に、身分証明書や住所情報の提出が必要となります。一部の取引所では、電子メールのみの登録なども受け付けていますが、その場合、暗号資産の取引やアクセスなどにおいて制限をされることが多いです。

海外で代表的な暗号資産取引所は、Binance、Coinbase、Houbi、FTX、Krakenなどがあげられます。国内だと、Coincheck、bitFlyer、DMM Bitocoin、GMOコインなどが有名です。

取引所によって、手数料や取り扱い通貨数などが違ったり、特定の国の人しか利用できないものもあります。

ビットコインを購入するために口座に入金する

利用する取引所を決めたら、次はビットコインを購入するために口座に入金します。多くの国内取引所では、銀行振込やコンビニ入金・ペイジー入金に対応しています。また、現在では国内の取引所でクレジットカードによるビットコインの購入はできません。

この際の注意点が一つあります。ほとんどの取引所において、ビットコインのマイニング(採掘)を行う「マイナー」にも、取引ごとに手数料を支払う必要があります。

口座への入金が完了したら、選択した取引所でビットコインが購入できるようになります。

そのほかのビットコイン購入方法

ビットコインを購入する際、最もメジャーな方法は、先程述べた暗号資産取引所を利用することですが、このほかにもビットコインの取引を行う方法はあります。様々な購入手段を見ていきましょう。

Peer-to-Peer(P2P)ビットコインマーケットを利用する

Peer-to-Peer(P2P)とは、銀行のような中央管理者が存在せず、個人同士がインターネット上で直接決済を行うことができる仕組みのことです。代表的なプラットフォームとしては、LocalBitcoins、Paxful、Binance P2P、Bitquickなどがあります。

他のビットコイン所有者から直接デジタル資産を購入することは、Over-The-Counter(OTC:店頭取引)とも呼ばれています。OTC取引は、高速かつ多様な方法でビットコインの売買が可能です。

しかし一方で、見ず知らずの人と暗号資産やお金のやりとりをすることは、非常にリスクの高い方法とも言えます。LocalBitcoinsなどのプラットフォームを利用する方が、より安全な方法だといえるでしょう。

ビットコインATMを利用する

ビットコインATMは、一般的な銀行のATMと同じように使用しますが、最も大きな違いは、ビットコインの購入が可能という点です。

その場でビットコインATMに現金を投入し、スマートフォンなどでQRコードを読み取ることで、対応するビットコインがユーザーのウォレットに追加されます。ただし、ビットコインATMは、暗号資産取引所よりも高額な取引手数料を請求されることもあるので注意が必要です。

証券会社を利用する

ビットコインの普及に伴い、顧客向けに自社のビットコイン取引プラットフォームを立ち上げる証券会社が増えています。株取引アプリを提供するRobinhoodは、顧客による暗号資産の売買を可能にした最初の投資ブローカーです。

同社の暗号資産部門Robinhood Cryptoは、現在米国のほとんどの州で利用可能となっています。また、eToroやTradeStationなどのブローカープラットフォームでもビットコインの購入が可能です。

最近では国内証券会社でも暗号資産CFDの取り扱いを開始しており、マネックス証券やSBI証券などでも暗号資産の取引が可能となっています。

ビットコイン購入時の注意点とまとめ

ビットコインは価格の変動が激しく、価値の保存には不向きな資産です。法定通貨のように中央銀行の管理を受けていないビットコインは、国による価値の担保がありません。従来の金融機関とは違い、暗号資産取引所が破綻した場合も、補填を受けられない可能性があります。

そしてビットコイン取引には、クレジットカードのようなチャージバック機能がありません。暗号資産の流失があったとしても、補填される仕組みはないのです。使用するウォレットの種類や購入方法に応じて、しっかりとセキュリティ対策をすることが重要になります。

また、ビットコインを含む暗号資産に関する法の規制は、日々アップデートを続けています。ビットコインを安全に使用するためにも、こまめに情報収集をすることを心がけましょう。

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監修者: 株式会社techtec リサーチチーム

「学習するほどトークンがもらえる」ブロックチェーンのオンライン学習サービス「PoL(ポル) 」を運営。日本発のブロックチェーンリーディングカンパニーとして、世界中の著名プロジェクトとパートナーシップを締結し、海外動向のリサーチ事業も展開している。Twitter:@PoL_techtec
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HEDGE GUIDE 編集部 暗号資産・ブロックチェーンチーム

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